初めて職務経歴書を作ると、「何を書けばいいのか」「どの経験を詳しく書くべきか」「実績と呼べるものがない」と迷いやすいものです。
久しぶりの転職で、以前作った職務経歴書をそのまま使ってよいのか悩む人もいるでしょう。
職務経歴書が書きにくい理由の一つは、自分の職歴を最初から最後まで詳しく説明しようとしてしまうことです。
しかし、職務経歴書の目的は自分の仕事人生をすべて記録することではありません。
応募先が知りたい情報を選び、「これまで何をしてきた人なのか」「募集している仕事でどの経験を活かせそうなのか」が伝わる状態にすることが重要です。
そのため、最初に行うのはテンプレートを埋めることではなく、応募する求人の仕事内容と要件を確認することです。
この記事では、求人票の確認から職務要約、職務内容、実績、スキル、自己PRの作成、応募先に合わせた調整、提出前チェックまで順番に解説します。
一つずつ進めれば、初めてでも提出できる職務経歴書の基本版を作れるようになります。
職務経歴書は「何をしてきて、応募先で何ができるか」を伝える書類
職務経歴書は、勤務先や在籍期間を並べるだけの書類ではありません。
採用側が確認したいのは、どのような仕事を担当し、どの程度の責任を持ち、どのような成果やスキルを身につけてきたのかという具体的な職務経験です。
さらに重要なのは、その経験と応募ポジションとの接点です。
たとえば同じ営業経験でも、新規開拓を中心に経験してきた人と、既存顧客への継続提案を中心に経験してきた人では、採用側が受け取る印象が異なります。
職種名だけではなく、どのような相手に、どのような仕事を、どの範囲まで担当してきたかを伝える必要があります。
また、派手な受賞歴や大きな売上実績がなければ職務経歴書が作れないわけではありません。
業務改善、顧客対応、後輩育成、社内調整など、仕事の中で自分が工夫したことや役割を果たした経験も十分な材料になります。
職務経歴書を作るときは、まず応募求人を確認し、次に自分の経験から関連する材料を選びます。
その後、職務内容、実績、スキル、自己PRへ編集し、最後に応募先ごとに強調点を調整する流れで進めると整理しやすくなります。
履歴書は基本情報、職務経歴書は仕事の経験・実績を具体的に伝える
履歴書と職務経歴書では、役割が異なります。
履歴書では、氏名や連絡先、学歴、職歴などの基本情報を整理することが中心です。
一方、職務経歴書では、実際に担当してきた仕事内容、役割、実績、身につけたスキルなどを具体的に伝えます。
履歴書に会社名と在籍期間を書いているからといって、職務経歴書でも同じ情報だけを繰り返す必要はありません。
職務経歴書では、その会社で何を経験し、応募先で何を活かせるのかが分かるように内容を深めることが重要です。
STEP1｜応募求人の仕事内容・必須要件を先に確認する
職務経歴書を作り始める前に、まず応募求人を確認します。
先にテンプレートを開いて自分の職歴をすべて書き始めると、応募先との関連性が低い情報まで長くなりやすいからです。
求人票では、仕事内容、必須要件、歓迎要件、求められる経験、担当する役割、マネジメントの有無などを確認します。
そのうえで、自分の経験の中から何を詳しく書くかを決めます。
たとえば応募先が法人営業経験を重視しているなら、接客経験や社内事務を長く説明するより、法人顧客への提案、商談、契約調整などの経験を優先した方が接点を伝えやすくなります。
すべての職歴を同じ分量で書く必要はありません。
応募先に関係の深い経験を詳しく、関連性の低い経験は簡潔にするという編集が必要です。
なお、求人票に書かれた言葉をそのまま職務経歴書へコピーするのではなく、自分が実際に経験した事実と結び付けてください。
応募求人の仕事内容や必須要件をまだ十分に比較できていない場合は、市場価値の調べ方で求人要件の見方を整理してから進めると、何を強調すべきか判断しやすくなります。
求人票から職務経歴書で強調する経験を決める
求人票を見るときは、まず仕事内容と必須要件を確認します。
採用された場合に何を担当するのか、そのためにどのような経験が求められているのかを見るためです。
歓迎要件は、持っていれば評価につながる可能性がある材料として確認します。
複数の条件が書かれている場合は、自分の経験と重なる部分へ印を付けてみてください。
たとえば「法人顧客への提案経験」「複数部署との調整」「メンバー育成」が求められており、自分にも同様の経験があるなら、職務内容や実績、自己PRで優先して伝える候補になります。
職務経歴書では、自分が書きたい順番より、採用側が知りたい情報を見つけやすい順番を意識することが大切です。
C02で整理した担当業務・実績・強みを材料として使う
求人側の要件を確認したら、自分側の材料を用意します。
使うのは、これまで担当した業務、実績、仕事で工夫したこと、身につけたスキル、強み、得意だった業務などです。
この段階で自己分析を最初からやり直す必要はありません。
すでに整理したキャリアの棚卸し結果から、応募求人に関係する材料を取り出して使います。
担当業務や実績、強みがまだ十分に書き出せていない場合は、先に転職の自己分析でキャリアを棚卸ししておくと職務経歴書を作りやすくなります。
ここから先は、新しい経験を探し続けるのではなく、持っている材料を採用側へ伝わる形に編集する工程です。
STEP2｜職務経歴書の基本構成を作る
求人側と自分側の材料が揃ったら、職務経歴書の骨組みを作ります。
一般的には、職務要約、職務経歴、活かせる経験・知識・スキル、資格、自己PRといった項目で整理できます。
ただし、すべての人が同じ順番や同じ項目にしなければならないわけではありません。
経験年数や職種、応募する仕事によって、見せやすい構成は変わります。
大切なのは、採用側が必要な情報を探しやすいことです。
最初は基本構成を使いながら、後から自分の職歴に合わせて調整してください。
職務経歴書の作成を始めるなら、応募求人を一つ選び、その求人と関係する経験を使って基本版を一本作ってみましょう。
作成するときは、先に職務内容を書き、次に実績、スキル、自己PRを作り、最後に職務要約を仕上げる順番でも問題ありません。
完成書類の掲載順と、実際に文章を作る順番は同じでなくてよいからです。
最初は「職務要約・職務経歴・スキル・自己PR」の4項目を押さえる
初めて作る場合は、職務要約、職務経歴、活かせる経験・スキル、自己PRの4項目を中心に考えると整理しやすくなります。
資格を持っており、応募求人との関連性が高い場合は資格欄を追加します。
項目を増やすこと自体が目的ではありません。
少ない項目でも、「どのような経験があり、何ができ、応募先でどのように活かせそうか」が伝われば、職務経歴書としての役割を果たしやすくなります。
逆に、項目が多くても応募求人との接点が分からなければ、採用側は重要な情報を探しにくくなります。
テンプレートは構造だけ借り、自分の職歴に合わせて調整する
職務経歴書のテンプレートを使うこと自体に問題はありません。
見出しや表の構造を借りると、書類全体を整理しやすくなります。
ただし、完成例の文章までそのまま使うのは避けましょう。
例文に書かれている経験や成果は、自分の職歴とは異なります。
無理に文章を合わせると、実際の仕事より大きく見せたり、自分では説明できない表現になったりする可能性があります。
テンプレートは、自分の情報を入れる枠として利用してください。
自分の経歴をテンプレートへ無理に合わせるのではなく、自分の経験が最も読みやすく伝わるように項目や順番を調整することが重要です。
STEP3｜職務要約は「経験の全体像」が短く伝わるように書く
職務要約では、採用側が最初に読んだときに「どのような経験を持っている人なのか」を把握できる状態を目指します。
ここで全職歴を一つずつ詳しく説明する必要はありません。
経験年数、主な職種、業界、担当してきた領域、代表的な実績、応募ポジションと関係の深い経験を短くまとめます。
たとえば営業経験が長い人であれば、営業職としての経験年数、扱ってきた顧客や商材、特に得意な営業領域、代表的な成果を中心にまとめます。
複数職種を経験している場合も、応募先に関係の深い経歴を中心に全体像を作ります。
職務要約は、履歴書の職歴欄を文章に置き換えただけでは十分ではありません。
何を経験してきた人で、どの部分が応募求人につながるのかを短時間で理解してもらうための概要です。
職務要約には経験年数・職種・得意領域・代表実績をまとめる
職務要約には、何年程度の経験があるのか、どのような職種や業界で働いてきたのかを入れます。
そのうえで、自分が得意としてきた領域と代表的な実績を加えます。
応募求人に直接つながる経験があるなら、それも優先して盛り込みましょう。
たとえば「法人営業を8年間経験」と書くだけでなく、「法人営業を8年間経験し、既存顧客への提案と契約更新を中心に担当。社内の技術部門と連携しながら顧客課題に応じた提案を行ってきた」というようにすると、経験の中身が見えます。
詳細な成果やプロジェクトは、後の職務経歴欄へ回します。
職務要約は職務内容や実績を整理した後に仕上げてもよい
職務要約から書こうとして手が止まる場合は、無理に最初に完成させなくても構いません。
職務内容、実績、スキルを先に書いた方が、自分の経歴の中で重要なポイントを選びやすくなることがあります。
基本版の職務経歴書ができた後で、「この書類を数行にまとめるなら何を残すか」と考える方法もあります。
掲載位置は先頭でも、作成順は最後で問題ありません。
最初の数行に悩み続けて職務経歴書全体が進まなくなるより、書きやすい部分から作りましょう。
STEP4｜職務内容は「会社・役割・具体的な業務」が分かるように整理する
職務内容では、会社名や在籍期間に加え、所属部署、役職、担当業務、顧客、チーム構成、責任範囲などを整理します。
採用側が知りたいのは「営業職だった」「事務職だった」という職種名だけではありません。
実際にどのような仕事をしていたのかが分かる情報が必要です。
同じ会社に長く在籍していても、異動や昇進によって仕事内容が変わっている場合は、期間や役割ごとに分けると読みやすくなります。
また、すべての仕事を同じ細かさで書く必要はありません。
応募求人に関係する仕事は詳しく説明し、関連性が低い過去の経験は簡潔にまとめるなど、情報量に差を付けます。
「営業」「事務」だけで終わらせず具体的な業務へ分解する
仕事内容を書くときは、職種名から具体的な行動へ分解します。
たとえば法人営業であれば、新規開拓、既存顧客へのフォロー、課題のヒアリング、提案資料の作成、見積作成、契約条件の調整、受注後のフォローなどです。
事務職であれば、データ管理、請求書作成、顧客からの問い合わせ対応、営業担当との調整、業務マニュアルの更新、業務改善などに分けられます。
さらに、誰を対象にしていたのか、どの程度の規模を担当していたのか、どのような関係者と連携したのかも必要に応じて加えます。
具体的な業務へ分解すると、採用側が自社の仕事内容と比較しやすくなります。
職歴や社内異動が多い場合は「期間・役割・業務」で区切る
転職回数や社内異動が多い場合は、職歴を読み手が追いやすい形に整理することが重要です。
会社ごとに分けたうえで、同じ企業内でも仕事内容が大きく変わった場合は部署や期間、役割で区切ります。
たとえば入社後3年間は営業、その後2年間は営業企画という経歴なら、同じ会社でも役割を分けて書いた方が経験の変化が伝わります。
複数社を経験している場合は、それぞれを独立して書くだけでなく、共通して積み上げてきたスキルにも注目してください。
会社が変わっても法人顧客との折衝を続けてきた、複数部署の調整を繰り返し担当したなど、経歴を横断して説明できる経験があれば強みになります。
転職理由をここで長く説明する必要はありません。
詳しい転職理由は、後の面接準備で説明できるように整理します。
STEP5｜実績は「課題→行動→結果」で具体的に書く
職務経歴書では、「何を担当したか」と「その仕事で何をしたか」を分けて考えると実績を書きやすくなります。
実績を整理するときに使いやすいのが、「課題→行動→結果」という流れです。
最初に、当時どのような課題や目標があったかを確認します。
次に、その状況に対して自分が何をしたのかを書きます。
最後に、その結果としてどのような変化が起こったのかを示します。
たとえば「売上目標を達成した」だけでは、自分が何を工夫したのか分かりません。
既存顧客の利用状況を整理し、利用が少ない顧客へ追加提案を行った結果、担当顧客の売上が伸びたという流れなら、行動と成果の関係が伝わります。
実績を書くときは、数字があれば具体化します。
ただし、数字を大きく見せることが目的ではありません。
数字がない仕事でも、改善したことや任されたこと、継続して運用したことなどを実績として整理できます。
事実を誇張せず、自分が実際に行ったことを説明できる状態にしてください。
取引先名や具体的な契約内容など、守秘義務や機密情報に関わる内容にも注意が必要です。
数字で示せる成果は「規模・変化・期間」を具体化する
数字を使える場合は、実績の規模や変化、期間が分かるようにすると伝わりやすくなります。
売上、目標達成率、対応件数、作業時間、工数、コスト、継続率、チーム人数など、自分の仕事に関係する数字を使います。
たとえば「売上を増やした」より、「担当顧客への追加提案を行い、半年間で売上を前年同期比で改善した」といった形の方が変化を把握しやすくなります。
ただし、数字だけを書いて終わらせないことも重要です。
どのような課題があり、自分が何をした結果なのかを合わせて示します。
応募求人と関係の薄い数字を無理に入れる必要もありません。
採用側が経験の大きさや再現性を理解するために役立つ数字を選びましょう。
数字がない場合は「改善したこと・任されたこと」を実績として整理する
数字で示せる売上や達成率がない仕事でも、実績は書けます。
たとえば、引き継ぎ資料を作成した、業務手順を整理した、新人教育を担当した、複数部署の情報共有を改善した、顧客からの問い合わせ対応を見直した、トラブル発生時に関係者を調整したといった経験です。
このような場合は、「何を変えたのか」「誰にどう役立ったのか」を確認してください。
手順書を作ったのであれば、単に「マニュアル作成」と書くのではなく、「担当者ごとに手順が異なっていた業務を整理し、引き継ぎ用の手順書を作成した」とすれば背景が分かります。
安定して業務を継続したこと自体が重要な仕事もあります。
数字がないから実績がないと考えず、自分の行動によって何が改善され、何が維持されたのかを振り返りましょう。
チーム成果を書く場合は自分が担った役割を明確にする
チーム全体で達成した成果も、職務経歴書に書く材料になります。
ただし、チームの成果をそのまま自分一人の実績のように見せないことが重要です。
たとえば「チーム売上1億円を達成」と書く場合は、チームの規模や自分の担当範囲、自分が成果にどう関わったのかを説明します。
チームリーダーとして進捗管理を担当したのか、主要顧客を担当したのか、提案方法の改善を進めたのかによって評価される経験は異なります。
チーム成果は背景情報として使い、その中で自分が何を担ったかを明確にしてください。
事実以上に自分の貢献を大きく見せると、面接で説明したときに内容が一致しなくなる可能性があります。
STEP6｜活かせる経験・知識・スキルは求人との接点を優先する
活かせる経験・知識・スキルの欄では、自分ができることを応募先に伝えます。
対象になるのは、業務経験、業界知識、使用ツール、顧客折衝、社内調整、マネジメント経験、資格などです。
ただし、持っているものをすべて並べればよいわけではありません。
応募求人で使う可能性が高い経験やスキルを優先します。
たとえば営業職へ応募するのであれば、顧客との折衝、提案資料作成、売上管理などの経験は接点を示しやすいでしょう。
一方で、応募先でほとんど使わないスキルを大量に並べると、重要な情報が埋もれる可能性があります。
また、「一度使ったことがある」と「実務で継続して使用してきた」は同じではありません。
経験年数や担当範囲が判断材料になるものは、必要に応じて具体化します。
スキルは「何ができるか」が伝わる具体度で書く
スキル欄では、単語だけを並べるより、何ができるかが分かる程度まで具体化します。
たとえば「法人営業」であれば、「法人顧客への課題ヒアリングから提案、契約調整まで経験」と書くと担当範囲が伝わります。
「マネジメント」であれば、「5名の営業チームで目標管理と新人育成を担当」とすると規模と役割が分かります。
使用ツールの場合も、ツール名だけでなく、どのような業務で使用していたかを補足すると実務経験が見えやすくなります。
求人要件と関連性が高いスキルを上位に置き、採用側が必要な情報を見つけやすくしてください。
STEP7｜自己PRは「強み＋根拠となる経験＋応募先での活かし方」で作る
自己PRでは、自分の強みを仕事上の経験と結び付けて説明します。
基本となるのは、「強み」「根拠となる経験」「具体的な行動」「応募先での活かし方」という流れです。
たとえば「コミュニケーション能力があります」と書くだけでは、仕事でどのように発揮されたのか分かりません。
顧客と社内担当者の要望を整理し、双方と調整しながら案件を進めてきた経験があるなら、その行動を根拠にします。
そのうえで、応募先でも関係者との調整が必要な仕事であれば、自分の経験を活かせる可能性があるとつなげます。
自己PRは性格紹介ではありません。
仕事の中で繰り返し使ってきた行動や、成果につながった特徴を説明する部分です。
強みを増やしすぎる必要もありません。
応募求人と関係の深いものを選び、根拠を具体的に示す方が伝わりやすくなります。
強みそのものがまだ整理できていない場合は、転職の自己分析で経験と実績から強みを確認しておくと自己PRへ変換しやすくなります。
「責任感があります」ではなく具体的な行動を根拠にする
自己PRが抽象的になるときは、形容詞を減らし、具体的な行動を増やします。
「責任感があります」と書くなら、責任感があると判断できる経験は何だったのかを考えてください。
たとえば、複数部署が関わる案件で進捗を確認し、遅れが出そうな部分を早めに調整した経験があるなら、その行動が根拠になります。
「コミュニケーション能力があります」と書く場合も、顧客の要望を整理した、社内の異なる意見を調整した、後輩へ業務を教えたなど、実際に行ったことへ変えます。
自己PRは「強み→行動→結果」と具体化すると、自分だけの内容になりやすくなります。
最後に「応募先の仕事でどう活かせるか」までつなげる
自己PRは、過去の経験を説明して終わらせず、応募先との接点まで示します。
求人票で求められている役割を確認し、自分の経験がどの場面で活かせそうかを考えてください。
たとえば複数部署と連携する仕事へ応募するなら、これまでの社内調整経験を活かせる可能性があります。
新規顧客開拓が中心の求人なら、顧客候補の選定や初回提案を行った経験をつなげられます。
ただし、「入社後も必ず成果を出せます」と断定する必要はありません。
自分の経験と応募先の仕事にどのような共通点があり、その経験を活かせそうかを示せれば十分です。
また、自己PRは志望動機とは役割が異なります。
自己PRでは自分の強みと再現性を伝え、応募先を選んだ理由そのものを長く説明しすぎないようにしましょう。
STEP8｜基本版を作り、応募先ごとに強調する部分を調整する
職務経歴書は、応募企業ごとに一から作り直す必要はありません。
まず自分の経歴を正確にまとめた基本版を作り、それを応募先に合わせて調整すると効率的です。
調整する候補は、職務要約、実績の並び順、活かせるスキル、自己PRなどです。
たとえば営業職へ応募する場合は、顧客との折衝、提案、売上に関する実績を目立つ位置へ置きます。
マネジメント職へ応募するなら、メンバー育成、目標管理、業務改善などの経験を優先します。
同じ人の職務経歴書でも、応募先が求める役割によって先に見せるべき情報は変わります。
一方で、求人に合わせるために経歴や数字そのものを変えてはいけません。
調整するのは事実ではなく、どの事実を優先して見せるかです。
変えるのは「事実」ではなく、見せる順番と強調点
応募先に合わせて変更してよいのは、関連性の高い経験を前に出す、実績の順番を変える、自己PRで取り上げる強みを変えるといった編集です。
過去の会社名、担当期間、役職、成果の数字などは事実のままにします。
応募先との関連性が低い過去の経験を短くまとめることもできます。
求人票に書かれている能力に近い経験が自分にあるなら、その経験を分かりやすく表現することは問題ありません。
ただし、求人票の表現をそのまま借り、自分が経験していないことまで持っているように見せるのは避けてください。
職務経歴書は、応募先に合わせて事実を変える書類ではなく、事実の中から関連する部分を選んで見せる書類です。
転職回数・ブランクなど経歴に不安がある場合も事実を整理して書く
転職回数が多かったり、職歴にブランクがあったりすると、職務経歴書でどのように見えるか不安になることがあります。
このような場合も、経歴をごまかすのではなく、事実を読みやすく整理することが基本です。
転職回数だけで評価が決まると断定することはできません。
複数社を経験している場合は、それぞれの会社で担当した仕事を整理しながら、共通して積み上げてきた経験やスキルがないかを確認します。
たとえば会社は変わっていても、法人営業を一貫して経験している、顧客対応と社内調整を継続して担当しているといった流れがあれば、それを分かりやすく伝えます。
社内異動が多い場合も、部署と期間、役割を分けて整理してください。
ブランクがある場合は、在籍期間を無理に調整せず、事実関係に矛盾がないようにします。
ブランクや転職理由は書類で説明しすぎず、必要な事実を正確にする
職歴上のブランクや転職理由について、職務経歴書で長い説明を書く必要はありません。
経歴を理解するために必要な事実は正確に書きますが、書類全体が弁明の文章にならないようにします。
転職理由についても、それぞれの会社を辞めた背景を長く説明するより、職務経験や実績を伝えることを優先してください。
面接で詳しく聞かれる可能性のある内容は、口頭で説明できるよう別途準備します。
書類と面接で期間や理由が食い違わないよう、事実関係だけは一貫させておきましょう。
STEP9｜読みやすさと提出形式を整える
内容が完成したら、採用側が読みやすい状態に整えます。
職務経歴書は情報量が多くなりやすいため、重要な経験がどこに書かれているのか見つけやすいことが大切です。
職務要約、職務経歴、スキル、自己PRなどの見出しを明確にし、在籍期間や日付の表記方法も統一します。
文章が長くなりすぎる部分は、一つの段落を短くしたり、表を利用したりして整理します。
派手な装飾を加えることより、仕事内容や実績を素早く確認できることを優先してください。
また、提出方法については応募先の指定を確認します。
PDF、Word、応募システムへの直接入力など、企業によって求められる形式が異なる場合があります。
ページ数は固定せず、必要な情報が過不足なく読める量にする
職務経歴書のページ数を、すべての人に共通する一つの数字へ固定する必要はありません。
経験年数や転職回数、専門性によって必要な情報量は変わります。
長く書けば評価されるわけではなく、応募先との関連性が低い情報まで詳しくすると、重要な経験が見つけにくくなる場合があります。
反対に、短くすることを優先しすぎて、担当業務や実績が分からなくなるのも避けたいところです。
応募求人との接点が伝わる情報を残し、関係の薄い経験を圧縮しながら、無理なく読める分量に整えましょう。
PDF・Wordなど提出形式は応募先の指定を優先する
職務経歴書のファイル形式は、募集要項や応募画面の指示を優先します。
PDFでの提出を指定されていればPDF、Word形式を求められていればWordで提出します。
応募システムへ直接入力する形式の場合もあります。
自分が使いやすい形式ではなく、応募先が確認しやすい形に合わせてください。
ファイル名も分かりやすくしておきます。
自分の氏名と書類名が分かる名称にしておけば、採用側がファイルを管理するときにも確認しやすくなります。
STEP10｜第三者チェックと提出前確認で完成させる
職務経歴書を一通り作ったら、提出前に読み直します。
自分で書いた文章は内容を理解しているため、説明不足に気づきにくいことがあります。
可能であれば、転職支援を行う担当者など第三者に読んでもらう方法もあります。
その場合、「文章として上手か」だけを確認してもらうのではなく、「何をしてきた人か分かるか」「応募求人との接点が伝わるか」を見てもらうことが重要です。
第三者の意見を利用したい場合は、書類支援の内容も含めてサービスを比較できます。
転職エージェント比較を確認し、自分の職種や目的に合う支援があるかを見てください。
ただし、第三者やAIなどを利用して文章を整えた場合でも、最終的な事実確認は本人が行います。
職歴、期間、数字、仕事内容などが実際の経験と一致していることを確認してから提出しましょう。
第三者には「応募求人との接点が伝わるか」を見てもらう
第三者へ確認を依頼するときは、見るポイントを具体的に伝えます。
まず、最初に読んだだけでどのような職種や経験を持つ人なのか分かるかを確認してもらいます。
次に、応募ポジションとの接点が見えるか、実績に本人の役割が書かれているか、自己PRの強みに根拠があるかを見てもらいます。
情報が多すぎて重要な経験が埋もれていないかも確認ポイントです。
文章表現の分かりやすさはもちろん重要ですが、職務経歴書では内容の選び方がより重要です。
一人からの意見だけを絶対の正解にせず、応募求人との関連性を基準に最終判断してください。
提出前は年月・数字・誤字・守秘義務・求人との接点を確認する
最後に、職歴の年月、在籍期間、会社名、役職、実績に使った数字などを確認します。
履歴書など別の応募書類と内容が食い違っていないかも見てください。
誤字脱字だけでなく、実績がチーム全体の成果なのに自分一人の成果のように書かれていないかも確認します。
取引先名、売上、社内データなど、外部へ出して問題のある情報が含まれていないかも重要です。
さらに、応募求人で求められている経験と、自分が職務経歴書で強調している経験がつながっているかを最後に見直します。
ファイル形式とファイル名まで確認できたら、職務経歴書の基本版は完成です。
職務経歴書が完成したら面接で説明できるよう準備する
職務経歴書が完成したら、次は書いた内容を自分の言葉で説明できるように準備します。
面接では、職務経歴書に書いた実績について「そのとき何を工夫しましたか」「あなた自身はどの部分を担当しましたか」と詳しく聞かれる可能性があります。
自己PRで書いた強みについても、具体的な経験を確認されることがあります。
プロジェクトの内容、改善経験、転職理由などについて質問される場合もあるため、書類と口頭説明の事実関係を一致させておくことが大切です。
職務経歴書では、採用側に「何をしてきた人か」を読みやすく伝えるところまでで十分です。
面接でどのような順番で話すか、自己紹介、転職理由、志望動機、実績をどう説明するかは、次の工程で準備します。
職務経歴書に書いた経験や実績を、次は面接で短く分かりやすく説明できるようにしていきましょう。
転職面接の準備では、書類にまとめた内容を口頭で伝えるための準備方法を確認できます。
職務経歴書を作るときに最も重要なのは、テンプレートをきれいに埋めることではありません。
まず応募求人を確認し、必要とされている仕事と自分の経験の接点を探します。
そのうえで、職務内容、実績、スキル、自己PRへ整理し、応募先に合わせて強調する部分を調整してください。
実績は大きな数字がなくても、課題に対して行った工夫や改善を具体的に書けます。
自己PRも性格を並べるのではなく、実際の経験を根拠にすれば説得力を持たせやすくなります。
基本版を一本完成させれば、次の応募からは一から作り直すのではなく、求人に合わせて調整できます。
提出前に事実と形式を確認し、完成した内容を次の面接準備へつなげましょう。
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