株式投資に興味を持っても、「株とは何なのか」「どうすれば利益が出るのか」「損をすることもあるのか」と疑問を感じることがあります。
株式投資では、株を保有することで株主になり、株価の変動によって利益や損失が生じる可能性があります。
企業によっては配当や株主優待を受け取れる場合もありますが、必ず利益が得られるわけではありません。
初心者は、株の購入方法を調べる前に、株式を持つ意味と利益・損失の仕組みを理解することが大切です。
この記事では、株式投資の基本から株価が動く理由、主なリスク、購入前に確認したいことまで解説します。
読み終えたら、自分が株の買い方を学ぶ段階に進めるか判断できるようにしましょう。
株とは?企業が発行する株式と株主の基本を解説
株とは、株式会社が発行する「株式」のことです。
企業は、事業を始めたり、新しい設備を導入したりするために資金が必要になることがあります。
その資金を調達する方法の一つが、株式の発行です。
投資家が企業の株式を保有すると、その企業の株主になります。
株主は、保有する株式の種類や数量、会社の定める条件などに応じて、一定の権利を持ちます。
代表的なものとして、株主総会で議決に参加する権利や、会社が配当を実施する場合に利益の分配を受ける権利などがあります。
ただし、株を持てば誰でも同じ権利を行使できるわけではありません。
株式の種類や保有株数によって権利の内容が異なる場合があります。
また、株主になることは、会社の経営者になって日々の事業を直接運営することとは違います。
企業の重要事項について株主として意思表示できる場合はありますが、通常の業務を自分で決定する立場になるわけではありません。
もう一つ理解しておきたいのは、株式を購入する際のお金の流れです。
企業が新しく株式を発行して資金を集める場合と、すでに発行された株式を投資家同士で売買する場合では、仕組みが異なります。
証券取引所などで通常の株式を購入する場合は、既存の株主などが売り出した株式を買う取引です。
そのため、購入代金が毎回発行企業へ直接渡るわけではありません。
株とは企業が発行するものであり、株主はその企業に対して一定の権利を持つ人だと理解しておきましょう。
投資という言葉そのものを整理したい場合は、投資の基本で確認できます。
株式投資とは?株を保有・売買する仕組みを理解する
株式投資とは、企業が発行する株式を購入し、保有したり売却したりする投資方法です。
上場企業の株式は、一般に証券会社を通じて証券取引所などの市場で売買できます。
投資家は、購入したい株式の銘柄や株数などを決め、取引が成立すると、その株式を保有することになります。
株式を購入した後は、必ずすぐ売却しなければならないわけではありません。
保有を続けることもできます。
ただし、保有している間も株価は変動します。
たとえば、1株1,000円で購入した株式が1,200円になれば、保有している株式の評価額は増えます。
反対に800円になれば、評価額は減少します。
購入価格より高い価格で売却できれば利益が生じる可能性がありますが、低い価格で売却すれば損失になります。
また、保有する企業が配当を実施する場合には、一定の条件を満たすことで配当を受け取れることがあります。
このように株式投資では、株価の変動や企業による利益の分配などが投資結果に影響します。
預貯金との大きな違いは、株式には元本の保証がないことです。
預貯金と同じ感覚で「預けた金額がそのまま残る」と考えることはできません。
なお、証券口座を開設する手順や実際の注文方法については、株の買い方で詳しく確認できます。
M11では、まず株式投資を行うとどのようなことが起こるのかを理解していきましょう。
株価はなぜ上がったり下がったりする?主な変動要因を解説
株価が上がったり下がったりするのは、株を買いたい人と売りたい人の関係が変化するためです。
さらに、その背景には企業の業績や将来への期待、経済環境など、さまざまな要因があります。
株価は一つの理由だけで決まるわけではありません。
企業に良いニュースが出た場合でも、すでに株価へ期待が織り込まれていれば、想像したほど上がらないことがあります。
そのため、ニュースを見ただけで今後の値動きを確実に予測することはできません。
株価は株を買いたい人と売りたい人の関係で変動する
株価は、基本的に株式を買いたい人と売りたい人の需要と供給によって決まります。
たとえば、ある株式を購入したい人が増え、現在の価格で売りたい人が少なければ、より高い価格でも買いたいという注文が増える場合があります。
その結果、株価が上昇することがあります。
反対に、売りたい人が増え、買いたい人が少なければ、価格を下げなければ取引が成立しにくくなります。
その結果として株価が下落する場合があります。
実際の市場では、買い手と売り手がそれぞれ希望する価格や数量を提示し、条件が合ったところで売買が成立します。
初心者はまず、株価が一定ではなく、市場参加者の売買によって変動するものだと理解しましょう。
企業業績や経済ニュースも株価に影響する
株価を動かす需要と供給には、企業に関する情報や経済環境が影響します。
たとえば、企業の売上や利益が増え、今後も事業が成長すると期待されれば、その株式を買いたい人が増える可能性があります。
反対に、業績の悪化や大きな事業上の問題が発生すると、売却を考える投資家が増える場合があります。
ただし、業績が良ければ株価も必ず上がるわけではありません。
市場が事前に予想していた業績と実際の結果がどう違ったかによっても、投資家の判断は変わります。
さらに、金利、為替、景気、海外市場の動向などが株価へ影響することもあります。
同じニュースでも企業によって受ける影響が異なるため、一つの情報だけで売買を判断しないことが大切です。
株価が動く背景には複数の要因があると理解したうえで、利益が生じる仕組みを確認しましょう。
株式投資で得られる可能性がある利益と株主優待の仕組み
株式投資では、株価の値上がりによる売却益や、企業が実施する配当などによって利益を得られる可能性があります。
また、企業によっては株主優待を提供している場合もあります。
ただし、売却益、配当、株主優待は同じものではありません。
どのような条件で受け取れるのか、それぞれ分けて理解しましょう。
| 項目 | 基本的な仕組み | 確認したいこと |
|---|---|---|
| 売却益 | 購入価格より高く売却した場合に生じる利益 | 売却時の株価・費用・税金 |
| 配当 | 企業が利益などを株主へ分配するもの | 実施の有無・金額・受取条件 |
| 株主優待 | 企業が株主へ商品やサービスなどを提供する制度 | 対象株数・保有期間・実施条件 |
株式投資では、これらのすべてを必ず受け取れるわけではありません。
株を購入する前に、利益が生じる可能性と条件を理解する必要があります。
株価が購入時より上がれば売却益が生じる場合がある
株式投資の代表的な利益が、株式を売却したときの値上がり益です。
たとえば、架空の企業の株式を1株1,000円で100株購入したとします。
購入金額は10万円です。
その後、株価が1株1,200円になり、100株すべてを売却できた場合、売却金額は12万円になります。
この場合、購入金額との差額は2万円です。
ただし、これは売買手数料や税金などを考慮しない説明用の計算例です。
実際に受け取れる金額は、取引条件によって異なります。
また、株価が1,200円まで上がったとしても、売却せずに保有している間は、その値上がり分は評価上の利益です。
その後、株価が下がれば評価益が減ることもあります。
株価が上昇していることと、利益が確定していることを区別しましょう。
配当を実施する企業では保有条件に応じて配当を受け取れる
配当とは、企業が利益などの一部を株主へ分配することです。
株主が受け取る配当金は、保有する株式数や企業の配当方針などによって決まります。
ただし、すべての企業が配当を実施しているわけではありません。
事業への投資を優先して配当を行わない企業もあります。
また、配当を実施している企業でも、業績や財務状況などによって配当額が変わったり、配当を見送ったりする場合があります。
配当を受け取るためには、企業が定める基準日などに関係する保有条件を満たす必要があります。
単に株を一度購入しただけで、いつでも配当を受け取れるとは限りません。
さらに、配当を受け取れても、株価が大きく下がれば投資全体では損失になる可能性があります。
「配当がある株なら安全」とは考えず、企業の事業内容や株価変動のリスクも確認しましょう。
株主優待は実施企業や受け取る条件が異なる
株主優待とは、企業が一定の条件を満たす株主へ、自社の商品やサービス、優待券などを提供する制度です。
ただし、すべての企業が株主優待を実施しているわけではありません。
優待を受け取るために必要な保有株数や保有期間、基準日なども企業によって異なります。
また、株主優待の内容が変更されたり、制度そのものが廃止されたりする可能性もあります。
優待の価値を感じるかどうかも人によって違います。
株主優待だけを理由に購入を決めず、企業の業績や株価、投資金額なども確認しましょう。
株式投資で損失が生じる仕組みと主なリスク
株式投資では、利益を得られる可能性がある一方、購入した株式の価値が下がって損失が生じることがあります。
株式には元本保証がありません。
そのため、購入時より株価が大きく下落すれば、投資した金額の一部を失う可能性があります。
また、企業の経営状況によっては、投資額の大部分や全部を失う場合もあります。
初心者は、利益が出る場合だけでなく、どのような状況で損失が生じるのかを理解することが重要です。
株価が下落すると評価損や売却損が生じる場合がある
株式の価格が購入時より下がると、保有資産の評価額が減少します。
たとえば、架空の企業の株式を1株1,000円で100株購入した場合、購入金額は10万円です。
その後、株価が800円になると、100株の評価額は8万円になります。
この時点では、購入金額に対して2万円の評価損が生じています。
株式を保有している間の評価上の損失は、一般に含み損とも呼ばれます。
その状態で100株すべてを売却すると、手数料などを考慮しない場合、2万円の売却損が確定します。
反対に、保有を続けて株価が回復する可能性もありますが、必ず元の価格に戻るとは限りません。
株価が下がった際にどの程度の損失が生じるか、購入前に想定しておくことが大切です。
企業業績や経営状況の悪化が株価に影響することがある
株価の下落には、企業固有の問題が影響する場合があります。
たとえば、売上や利益の減少、大きな損失の発生、財務状況の悪化などが考えられます。
企業の不祥事や主要事業に関する問題が発生し、投資家の見通しが変わることもあります。
こうした情報によって、保有する株式の価値が下がる可能性があります。
ただし、業績が悪化した企業の株価が必ず一定の割合で下がるわけではありません。
市場の期待や経済環境なども価格へ影響するためです。
株式を購入する際は、企業の現在の業績だけでなく、どのような事業を行い、どのようなリスクを抱えているのかを確認しましょう。
経営破綻などで投資額の大部分を失う可能性もある
株式投資では、企業の経営破綻などによって株式の価値が大幅に下がる場合があります。
状況によっては、株式の価値がほとんどなくなり、投資額の大部分や全部を失う可能性もあります。
企業が経営破綻した場合、株主が出資額をそのまま払い戻してもらえるわけではありません。
株式は預貯金とは異なり、購入した元本の返還を保証するものではないためです。
また、経営破綻に至らなくても、株価が大きく下落したり、売りたいときに希望する価格で売却できなかったりする可能性があります。
株式投資には、値動きだけでなく企業そのものに関係するリスクもあると理解しておきましょう。
投資全体のリスクや、損失を受け入れられる範囲の考え方については、投資の基本で確認できます。
株式投資のメリット・デメリットを初心者向けに比較する
株式投資を検討するときは、値上がり益や配当などの可能性だけでなく、価格変動や情報収集の負担も含めて判断しましょう。
株式投資には、自分が選んだ企業へ直接投資できるという特徴があります。
一方、その企業の業績や財務状況によって、投資結果が大きく変わる可能性もあります。
| 比較する観点 | メリット・特徴 | 確認すべきデメリット・注意点 |
|---|---|---|
| 株価の変動 | 値上がりによる利益を期待できる | 値下がりによって損失が生じる |
| 配当 | 企業によっては配当を受け取れる | 実施や金額は保証されない |
| 株主としての権利 | 条件に応じて議決権などを持つ | 株式の種類や保有株数によって異なる |
| 企業への投資 | 自分が選んだ企業へ直接投資できる | 企業固有のリスクを受ける |
| 情報収集 | 企業の事業や成長について理解を深められる | 業績や財務状況などの確認が必要 |
| 費用・税金 | 口座や制度によって利用条件が異なる | 取引費用や税務上の条件を確認する必要がある |
このように、株式投資のメリットとデメリットは対になっている部分があります。
たとえば、特定企業の成長を期待して投資できることは株式投資の特徴ですが、その企業へ資金を集中させると、業績悪化の影響を強く受ける可能性もあります。
配当を期待できる企業でも、将来の配当額が保証されているわけではありません。
そのため、株式投資が自分に合うかどうかは、利益の可能性だけでは判断できません。
投資する目的、必要な資金、保有する期間、損失を受け入れられる範囲などを整理することが重要です。
株式以外の投資方法も含めて比較したい場合は、投資の基本で全体像を確認できます。
株初心者が覚えておきたい基本用語を整理する
株式投資について学ぶときは、まず基本的な用語を理解しておくと、企業情報や証券会社の案内を読みやすくなります。
初心者が最初から専門的な指標をすべて覚える必要はありません。
株を保有する意味と、利益・損失、売買に関係する言葉から理解しましょう。
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| 株式 | 株式会社が発行する有価証券 |
| 株主 | 株式を保有する人 |
| 株価 | 株式の売買で付けられる価格 |
| 銘柄 | 取引対象となる個々の株式など |
| 配当 | 企業が利益などを株主へ分配すること |
| 株主優待 | 実施企業が株主へ提供する商品・サービスなどの特典 |
| 売却益 | 購入価格より高く売却したときに生じる利益 |
| 売却損 | 購入価格より低く売却したときに生じる損失 |
| 評価益 | 保有中の株式が購入時より値上がりしている状態の利益 |
| 評価損 | 保有中の株式が購入時より値下がりしている状態の損失 |
| 取引単位 | 株式を売買できる数量の単位 |
| 単元株 | 企業が定める一定株数を一つの単位とした株式 |
| 単元未満株 | 1単元に満たない株式 |
| 証券口座 | 株式などの金融商品を取引・管理するための口座 |
たとえば、保有している株式の株価が上がっても、売却していなければ評価益です。
その価格で売却して利益が確定した場合は、売却益になります。
また、株価が下がっている状態と、実際に株式を売却して損失が確定した状態も区別する必要があります。
取引単位についても理解しておきましょう。
日本の証券取引所では、国内上場株式の売買単位が100株に統一されています。
ただし、証券会社によっては単元未満株の取引サービスを提供しており、通常の売買単位より少ない株数で購入できる場合があります。
実際に株式を売買するときは、どの数量で購入できるかを確認する必要があります。
注文方法や取引単位を詳しく知りたい場合は、株の買い方で確認しましょう。
株と投資信託の違いは投資対象と商品の仕組みにある
株式投資と投資信託は、どちらも資産形成を考える際の選択肢ですが、商品の仕組みが異なります。
個別株式への投資では、投資家が選んだ企業の株式を直接購入します。
一方、投資信託は、複数の投資家から集めた資金をまとめ、決められた運用方針に沿って株式や債券などへ投資・運用する商品です。
| 比較項目 | 個別株式 | 投資信託 |
|---|---|---|
| 投資対象 | 選んだ企業の株式 | 商品の運用方針によって異なる |
| 投資先の確認 | 個別企業の事業や業績が重要 | 組入資産や投資地域などの確認が重要 |
| 投資判断 | 購入する企業を自分で選ぶ | 商品の投資対象・運用方針を確認する |
| リスク | 企業固有のリスクや市場の影響を受ける | 組入資産や運用内容によって異なる |
| 費用 | 取引方法や証券会社の条件などによる | 購入・保有・換金に関する費用が商品ごとに異なる |
投資信託の中には、複数の企業や資産へ投資する商品があります。
ただし、投資信託なら必ず十分な分散投資ができるわけではありません。
投資対象が特定の国や業種へ偏っている商品もあるためです。
一方、個別株式への投資でも、複数の企業へ資金を分けて投資する方法があります。
そのため、「株は危険で投資信託は安全」と一律に決めることはできません。
投資対象やリスク、費用を確認して、自分の目的に合う方法かを考えることが大切です。
NISAを利用して投資信託を検討したい場合は、NISAと投資信託で制度と商品の関係を確認できます。
株式投資とNISAの違いは「投資対象」と「制度」の違い
株式投資とNISAは、同じ種類のものではありません。
株式投資は企業の株式へ投資することであり、NISAは投資に関する税制上の制度です。
そのため、株式投資とNISAは組み合わせて利用できる場合があります。
たとえば、NISAの成長投資枠では、制度の対象となる上場株式を購入できます。
ただし、すべての株式がNISAで購入できるわけではありません。
制度上の対象条件や、金融機関の取扱状況を確認する必要があります。
| 用語 | 位置づけ |
|---|---|
| 株式投資 | 企業の株式へ投資すること |
| NISA | 対象となる投資の利益に非課税措置を適用する制度 |
NISAを利用して対象株式を購入した場合、制度の条件を満たして得られる売却益や配当などには、税制上の優遇があります。
ただし、NISAを利用しても株価下落による損失の可能性はなくなりません。
「NISAで買った株だから安全」ということではありません。
また、NISA制度を利用するかどうかと、どの企業の株式を買うかは別の判断です。
NISAの投資枠や対象商品、税制上の注意点について詳しく知りたい場合は、NISAの基本で確認しましょう。
NISA口座を開設する金融機関を比較したい場合は、NISA口座の比較で整理できます。
株初心者が購入前に確認したい資金・目的・企業情報
株式投資を検討する前には、株を購入するための資金だけでなく、自分の投資目的や企業情報も確認しましょう。
株式投資には元本割れの可能性があるため、生活に必要なお金まで無理に投資へ回すことは慎重に考える必要があります。
また、購入する企業について何も知らない状態で、人気や株価の動きだけを理由に判断することも避けたいところです。
まず自分の生活と投資条件を整理してから、企業についての情報を確認しましょう。
生活防衛資金と近い将来使うお金を確保しているか
株式投資を始める前に、日常生活に必要なお金と、急な出来事へ備えるお金を確保できているか確認しましょう。
たとえば、数カ月後に支払いが必要な資金を株式へ投資すると、支払い時期に株価が下がっている可能性があります。
その場合、損失が出ていても株式を売却する必要が生じるかもしれません。
また、収入の減少や予期しない支出があったときに備える資金も考えておきたいところです。
これらのお金は、長期的な投資を検討する資金と分けて管理することが大切です。
生活防衛資金がどの程度必要か分からない場合は、生活防衛資金の考え方で確認できます。
まだ貯蓄や備えが十分でないなら、株を購入せずに準備を進める選択肢もあります。
株式投資の目的と損失を受け入れられる範囲を考える
次に、何のために株式投資を行いたいのかを整理しましょう。
将来に向けて資産形成を考えているのか、特定の企業の成長に期待して投資したいのかによって、判断に必要な情報は変わります。
また、投資するお金をいつ使う可能性があるのかも確認してください。
短期間で必要になる資金と、長く保有することを想定する資金では、価格変動に対する考え方が異なります。
さらに、株価が下がった場合にどの程度の損失なら生活へ影響しないかを考えましょう。
金額上は投資できても、値下がりによる不安が大きければ、自分にとって適切な投資額とは限りません。
投資目的やリスク許容度について整理したい場合は、投資の基本で確認できます。
投資先企業の事業内容・業績・財務状況を確認する
株式を購入する前には、その企業が何をしている会社なのかを確認しましょう。
最初から高度な企業分析を行う必要はありません。
まず、どのような商品やサービスを提供しているのか、どこから売上や利益を得ているのかを理解することが大切です。
次に、売上や利益の推移、財務状況、企業が公表している今後の方針などを確認します。
これらの情報は、企業の公式サイトにあるIR情報や決算資料などで調べられます。
上場企業の決算情報や重要な発表は、日本取引所グループの適時開示情報閲覧サービスなどでも確認できます。
ただし、過去の業績が良かったからといって、将来も同じように成長するとは限りません。
企業の情報を確認する目的は、株価が必ず上がると予測することではなく、自分が何へ投資しようとしているのかを理解することです。
株式投資はいくらから始められる?株価・取引単位・費用で変わる
株式投資を始めるために必要な金額は、購入する株式の価格、株数、取引単位、手数料などによって変わります。
日本の証券取引所では、国内上場株式の売買単位が100株に統一されています。
そのため、通常の100株単位で購入する場合は、1株当たりの株価に100を掛けた金額が、購入代金の目安になります。
たとえば架空の株価を使うと、次のようになります。
| 1株当たりの株価 | 100株購入する場合の代金 |
|---|---|
| 500円 | 50,000円 |
| 1,000円 | 100,000円 |
| 2,000円 | 200,000円 |
| 5,000円 | 500,000円 |
この表は、購入代金の計算方法を説明するための仮定例です。
特定の企業の株価や推奨金額を示すものではありません。
実際には、証券会社の取引手数料など、購入に関係する費用も確認する必要があります。
また、証券会社によっては1株など100株未満の数量で取引できる単元未満株サービスを提供しています。
その場合、通常の取引とは注文方法や価格の決まり方、費用、売却条件などが異なることがあります。
少額から購入できるサービスであっても、株価が下がれば損失が生じる可能性は残ります。
「何円から買えるか」だけでなく、その金額を投資しても生活に影響しないかを確認しましょう。
具体的な注文方法や取引単位を詳しく知りたい場合は、株の買い方へ進んでください。
証券会社ごとの手数料や取扱サービスを比較したい場合は、証券会社のおすすめ比較で確認できます。
株初心者は人気銘柄や過去の値上がりだけで購入を決めない
株式投資を始めるときは、人気のある銘柄や、過去に株価が大きく上昇した企業という理由だけで購入を決めないようにしましょう。
株価は企業業績や経済環境、投資家の期待などによって変動します。
過去に値上がりした株式が、将来も同じように値上がりするとは限りません。
また、多くの人が購入している株式でも、元本割れの可能性があります。
SNSや動画で紹介された情報も、そのまま購入の根拠にするのではなく、企業が公表している情報などを確認しましょう。
配当や株主優待だけを理由に投資することにも注意が必要です。
高い配当を実施している企業でも、株価が下落すれば投資全体で損失になる可能性があります。
株主優待も実施内容や受取条件が変わることがあります。
さらに、特定の企業へ資金を集中させると、その企業の業績悪化が資産全体へ大きく影響する可能性があります。
そのため、個別企業のリスクをどの程度受け入れられるかを考えることが大切です。
生活防衛資金まで投資へ回したり、借入を前提に無理に株を購入したりすることも慎重に考える必要があります。
他人が株式投資で利益を出しているからといって、同じ銘柄を急いで購入する必要はありません。
自分の家計、投資目的、損失を受け入れられる範囲は、ほかの人と異なります。
投資に回せる資金が整理できていない場合は生活防衛資金の考え方、投資全体のリスクを理解し直したい場合は投資の基本で確認しましょう。
株の基本を理解したら次は買い方と証券会社の選び方を確認する
株とは何か、株価が動く理由、利益と損失の仕組みを理解できたら、次は自分がどの段階にいるのかを確認しましょう。
株式投資の基本を理解したからといって、すぐに株を購入する必要はありません。
まず生活に必要なお金を確保し、投資目的やリスクについて整理したうえで、次に学ぶ内容を選ぶことが大切です。
| 今の自分の状態 | 次に読む記事 |
|---|---|
| 株の具体的な購入方法を知りたい | 株の買い方 |
| 証券会社を比較したい | 証券会社のおすすめ比較 |
| 投資全体の基本を確認したい | 投資の基本 |
| 投資前の生活防衛資金を考えたい | 生活防衛資金の考え方 |
| NISA制度を詳しく理解したい | NISAの基本 |
| 投資信託との違いをさらに学びたい | NISAと投資信託 |
| 積立投資という方法も検討したい | 積立投資の基本 |
株の仕組みやリスクを理解できていて、具体的な注文方法が分からない場合は、株の買い方へ進みましょう。
証券口座を利用して株を購入するまでの基本的な流れを確認することで、実際に購入を検討するための準備ができます。
一方、証券会社による手数料や取扱商品の違いを知りたい場合は、証券会社のおすすめ比較で利用先を比較できます。
まだ投資に回せる資金が明確でない場合は、商品や証券会社を選ぶ前に、生活防衛資金の考え方で必要な備えを整理しましょう。
また、個別企業へ直接投資する方法以外にも、投資信託などの選択肢があります。
自分が株式投資を選ぶべきか迷っている場合は、投資全体を比較してから判断しても構いません。
株式投資を学ぶ最初の成果は、人気銘柄を購入することではありません。
まず株を保有する意味と利益・損失の可能性を理解し、「次は株の買い方を学ぶ」「証券会社を比較する」「投資前の資金を確認する」など、今の自分に必要な行動を一つ選びましょう。


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